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2 おおよその特定はできる。
おおよその特定は出来る条件
Q1と、ほぼ似ているが、個人の特定にまで至っていない、もしくは毎月か毎週の決まった日に不審な行動の日がある。
調査会社や探偵社は、不貞行為をしている本人(配偶者等)が特定できれば、その本人を尾行追跡調査すれば、当然に不貞行為の現場を押さえて決定的な証拠を撮ることはできます。
しかし、Q1で記述したように法的行為に及ぶには、当該人物の住所、氏名等が無ければ弁護士に依頼したくても、できないことはなくとも、精々、自分の配偶者の浮気や不倫の不貞行為に関してだけです。弁護士さんは、貴方の配偶者に不貞の相手を問いただしませんし、配偶者も聞かれても答えないでしょう。そうなると、慰謝料請求は配偶者に対してだけとなり、不貞行為の相手方は、貴方に知られずに安全圏内にいることとなります。
当然、夫婦生活の破綻を引き起こした相手方に対する、損害賠償(慰謝料)の請求権は存在しますので、調査会社や探偵社は、依頼者様の金銭的利益を考えると、その不貞行為の相手方を調べ上げて依頼者様が慰謝料請求できるように頑張ります。但し、調査の結果で不貞行為の写真を見て依頼者様が、「この女(若しくは男)は住所○○の名前○○です」と言えるのならば、そこまでの調査は必要ないこととなります。
もし、依頼者様が不貞相手の名前と住所が分かる、もしくは判明していれば、上述の個人特定調査が不必要となりますので、調査料金もお安くなりますし、調査期間も短くて済みます。
調査依頼者様の、大多数は、ここの分野に入ります。
- 毎月、毎週のどこかで不審な日があり、その日を中心に調査を行えば結果が得られる可能性が高い。
- 日にちや曜日は分からないが、明らかに不審な時がある。
- 全く不審な時は無いが、友人知人から配偶者の浮気や不倫をほのめかされる。
- 全く不審な時は無いが、ある日突然に配偶者から離婚をしたいと言い出された。
③と④は、大変危険です、貴方が知らない間に、配偶者の不貞行為は、かなりハイレベルなところまで行っています。
なぜなら、第三者からの情報や本人(配偶者)からの離婚要請まで貴方が気づかぬ間に進んでいるという状態は相手方は、いつ貴方と離婚しても別の場所で生活ができる状態である場合が90%(北村調査調べ)です。
残りの10%は、計画性の無い配偶者で、調査会社や探偵社も「この人 (配偶者)は離婚や別居したらどこで生活するのか?」と不思議に思う対象者になります。
浮気相手がおおよその特定ができる事例
- 毎週、特定の平日に帰りが遅くなる、おそらく、その曜日が休みの職業の相手。
- 携帯電話が鳴ると、こそこそと二階やトイレに行き暫らく帰って来ない。
- 今まで家族ぐるみで付き合っていた家族と突然に付き合いが無くなった。(モラルの低下が著しいと平成の15年以降で特によく思う事で、お互いが両家の事を知りつくしているのに不倫に走る傾向が急激に増えて来た、活動範囲が狭くなったのが要因かもしれないが、お手軽な浮気や不倫の代償は高く付く)
- 会社の同僚が、配偶者の浮気の現場を目撃して知らせてくれた、相手の名前や住所は分からないが、情報により人相風体などは分かる。
- 配偶者の車が、知らない相手を乗せて走っている所を友人知人に見られて知らせてくれた。
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