「釣書」にまつわる結婚調査【事例1】
釣書が有る場合で、先方が勤め人(サラリーマン・公務員等)の場合
上記の釣書に詳細な記載が無く一般的に依頼者様が調査依頼をされる調査項目と理由。
結婚を考えている相手の父母が初婚同士であるか否か、再婚者がいるなら子供は連れ子か否かが調査項目。
(家族構成調査)
理由 どこの親であっても複雑な家庭環境の家に自分の子供を嫁がせたくは無い、又、再婚があれば死別なのか生き別れ(離婚ならば理由も重要・親が不貞行為にて離婚している場合は姻族関係が難しくなる場合がある)なのかの確認をしないと婚姻後に知らない義理の兄や義理の妹が出来る事になる場合がある。
結婚を考えている相手の家の財産が書いてないので知りたい。
(財産調査・資産・負債調査)
理由 1と同率で調査項目に入る結婚調査、当然である、財産が無いだけならまだしも、家族全員が借金まみれなどと笑えない調査結果は呆れる程多い。
特に名古屋市を中心として中部エリアはパチンコ発祥の地としてパチンコレベルのギャンブルには昔から寛大だったが、昨今のパチンコ事情は40分で一万円も負ける、3時間で4万円の計算、これは立派なギャンブル、事実として親子でパチンコ依存症、借金だらけだった結婚調査結果は数え切れない。
当然、結婚を考えていた当事者もその酷い借金の状態までは知らずにいて、調査を入れた親を非難していたが後日は冷静になり結局は結婚を取りやめて、親に感謝している。愛情は増えなくても借金には利子が付いて増えてくる、冷静に考えたら他人がギャンブルで作った借金を、結婚して昨日まで他人だった人が払う必要は無い。
しかし結婚後にサラ金から督促状が届き、離婚問題にまで発展するケースは当社の結婚調査だけでも多々ある、当然に結婚調査のご依頼を受けた時に負債調査はしなくても良いのかの確認は取りますが、何の根拠もなく必要無いと言われる依頼者様に調査の押し売りは出来ません。
結果、後日に借金が判明しましたと依頼者様から報告されても後の祭り。
ごく稀に、依頼者様のお宅よりもご立派な調査対象者様も有りますが百分の一以下です。釣書が有る段階で資産家のお宅では、お世話人様に大雑把な財産は普通伝わっています。
結婚を考えている相手の現住所は書かれているので分かっているが、既に30才代を大きく上回っている、現在は自宅に住んでいると釣書には書かれているが、過去に自宅以外に住んでいたのではないか、年齢から考えると今まで親と同居していたとは考えにくい。
(移転調査・移住地調査)
理由 結婚相手が女性の場合に良く入る調査項目、被調査人が20才代でも比較的に気にされる場合が多い、大学などで他県に出て一人暮らしが有った場合には依頼者様の母方が気にして入れる事柄、釣書を出してくる場合には実際に住んでいない実家を住所地として平気で書いている事がある。実際は別のマンション住まいであったことなどは普通である。
結婚を考えている相手の人柄が今一つ分からない。
(素行調査・行動調査)
理由 結婚相手が今現在でも他の異性と付き合いがないかは、結婚を認める側の親御様にはかなり重大な条件、最近ではお金の掛かる二重生活は減ってきたが、かわりに携帯電話やパソコンでの出会い系での男女の付き合いが多い、いわゆるセックスフレンドと言う身体だけの付き合いだが、最近は結婚前からセックスフレンドがいて婚姻後に発覚して離婚まで発展する傾向が高くなってきた調査会社も驚く社会現象。
一日や二日の調査では、相手の生活態度は分からないので一週間から二週間と調査期間を使うので調査料金は高く付くが相手のリアルな現実が判明する為にかなりの頻度で入れられる調査。
まとめ
釣書が有る場合でも実は肝心なことは、何も分かっていないという事が理解して頂けたと思います。他に兄弟姉妹等の事柄までも調べられる依頼者様もありますが、先ずは結婚相手の本人に関わる問題点だけを前述しました。全ての調査はケースバイケースですので、気にかかる点がありましたら、やはり専門家にご相談ください。
事例
- 釣書が有る場合で、先方が勤め人(サラリーマン・公務員等)の場合。
- 釣書が無い場合で、先方が勤め人(サラリーマン・公務員等)の場合。
- 釣書が有り、先方の家が商売(自営業)をしている場合
- 釣書が無く、先方の家が商売(自営業)をしている場合
- 「釣書」と結婚調査に係わる総括
- 釣書・身上書
関連項目
